ブログを始めたばかりの人が、早い段階で迷うのが「有料テーマを買うべきか」です。アフィリエイト向けをうたう有料テーマや、キーワード調査、順位チェックといった有料ツールの紹介記事は数多くあり、どれも必要に見えてきます。
先に私の考えを書くと、最初の10記事を書き終えるまでは、どれも買わなくてかまいません。買うかどうかは、書き続けた結果として「困っていること」がはっきりしてから判断するほうが、お金の使い方として失敗が少ないからです。
ただ、これは一つの考え方にすぎません。この記事では、買う・買わないを自分で判断するための材料を、テーマとツールに分けて整理します。紹介記事の多くには広告リンクが含まれていることも、頭の片隅に置いておいてください。
この記事自体も、特定の商品をすすめるものではありません。具体的な商品の比較は行わず、考え方だけを扱います。
テーマ：無料でも記事は書ける。困ってから考える
WordPressには、無料で使えるテーマが数多くあります。記事を書き、見出しや画像を入れ、スマホでも読みやすく表示する。ブログの基本的な役割は、無料のテーマでも十分に果たせることが多いはずです。
有料テーマの利点としてよく挙げられるのは、デザインの整えやすさ、装飾の多さ、作者やコミュニティによるサポートなどです。こうした利点が、自分にとって本当に必要かを判断するには、実際に記事を書いてみるのが一番の近道です。
10記事を書いたら、次の問いに答えてみてください。
- 記事を書く時間より、デザインの調整に時間を取られていないか
- 使いたい装飾（比較表、注意書きの枠など）を作るのに、毎回手間がかかっていないか
- テーマの不具合や設定で行き詰まり、自力で解決できないことが何度もあったか
どれにも当てはまらないなら、今のテーマで書き続けてかまいません。当てはまる項目があるなら、それを解決できる有料テーマがあるか、公式サイトの説明やデモで確かめてから検討します。
テーマを途中で変える場合は、手間がかかることも知っておきましょう。テーマ独自の装飾を多用していると、変更後に表示が崩れ、過去の記事を一つずつ直す必要が出てくることがあります。この点は、有料・無料に関わらず、最初に選ぶテーマに独自機能を使いすぎないことで、ある程度備えられます。
デザインについても一言添えておきます。読者がブログを訪れる目的は、多くの場合、デザインを見ることではなく疑問の答えを得ることです。文字が読みやすく、見出しが分かりやすければ、最初はそれで十分だと考えてよいでしょう。凝ったデザインは、読まれる記事が揃ってからでも遅くありません。
ツール：無料の範囲で足りなくなってから
キーワード調査、検索順位の確認、アクセス解析。ブログ運営に役立つツールには、無料で使えるものと有料のものがあります。検索エンジンの運営会社が提供している無料のツールもあり、自分のサイトがどんな言葉で検索され、どれくらい表示されているかを確認できます。
記事が少ないうちは、調べる対象も少ないため、無料の範囲で困ることはあまりないはずです。有料ツールの検討を始める目安としては、たとえば次のような状態が考えられます。
- 記事が増え、順位を手作業で確認するのに毎週30分以上かかっている
- 次に書く記事のテーマ選びに、毎回長い時間を費やしている
- 無料の範囲で得られる情報に、明確な不足を感じている
有料ツールの多くは月額制です。仮に月に数千円かかるとすると、ブログの収益がほとんどない段階では、そのまま持ち出しになります。無料のお試し期間がある場合は、その間に「このツールで何を判断したいのか」を決めて使ってみて、期間内に役立ったと言えなければ解約する、と決めておくとよいでしょう。お試し期間の終了日は、申し込んだその日にカレンダーへ登録しておくと、うっかり課金を防げます。
買うと決めたときの確認リスト
テーマでもツールでも、購入前に次の点を確認しておくと安心です。
- 支払い方法：買い切りか、月額や年額の継続課金か
- 利用条件：複数のサイトで使えるか、使える期間に制限はあるか
- 解約と返金：継続課金の場合の解約方法、返金の可否
- 更新とサポート：最近も更新されているか、問い合わせ先はあるか
- 情報源：紹介記事だけでなく、公式サイトの説明を自分で読んだか
5つ目は特に大切です。紹介記事の書き手は、その商品を紹介することで報酬を得ている場合があります。それ自体は悪いことではありませんが、自分の状況に合うかどうかは、自分で確かめるしかありません。公式サイトのよくある質問や利用規約まで目を通すと、紹介記事には書かれていない条件が見つかることもあります。
なお、副業として収益を得ている場合、ブログの運営に必要なテーマやツールの費用は、経費として扱える可能性があります。購入時の領収書やメールは保存しておき、扱いに迷ったら税務署や税理士に確認してください。